インターネットの普及に伴い、転職情報サイトを用いた転職が主流になりつつあります。
当然ながら転職情報サイトは転職情報会社が宣伝目的・利益目的で設けているものなので、転職に過剰な期待や幻想を抱かないように注意する必要はあります。
最初の本格的な転職サイトとしては、リクルート社が1996年に立ち上げた「Digital B-ing」が挙げられました。
同サービスはその後「リクルートナビキャリア」、「リクナビNEXT」とサービス名を変更して継続しています。
2006年時点で、売上や掲載企業数が多い転職サイトとしては、「リクナビNEXT」「en社会人の転職情報」(2000)「毎日キャリアナビ」(1999)などがあります。
これらのサイトの運営会社は、元々紙媒体の職業情報を扱っていたり、情報誌の営業を行っていたりした企業が大半であります。
転職サイトによっては、ポータルサイトに広告料を払って転職情報を掲載しているところがあります。
利用者の立場から見ると、ポータルサイトにアクセスすることで、ワンストップで各転職情報会社の情報を確認できることになります。
サイト運営者は、企業から広告費を貰って求人情報を掲載するため、転職希望者は無料で利用できるのが一般的です(※)。
求人情報は、求人企業自ら作成するのが基本です(ただし後述「独自取材」参照)。
ただし、不適切な表現や勤務条件がないかといった点は、サイト運営者によってチェックされ、労働基準法など諸法規に違反する求人は掲載を拒否されます。
しかし、大規模なサイトになると求人企業のチェックが行き届かず、法規違反の求人が掲載されることもあるので、掲載されている求人情報だけでなく、自分の目で見て判断することが大事であります。
なお、法令違反の求人情報を発見した場合、運営者に連絡をすれば、掲載停止などの処置を行ってもらえます。
多くの転職サイトに共通する機能としては
職種や業種毎に分類した求人情報を勤務地域や給与など種々の条件で検索できること
Web上で応募が可能であること
自分の個人情報を登録しておくことができ、ログインすることで再利用可能であること
などが挙げられます。
転職サイト間での競争が激しくなってきたため、各社とも独自のサービスを提供して特色を出そうとしています。
人材派遣や人材紹介でもウェブサイトを利用して案件の確認や登録ができるサービスが増えています。
これらのサービスについては、各記事を参照してください。
スカウトサービス
登録された職歴などの個人情報を匿名で企業に公開することによって、興味をもった企業からダイレクトメールを受け取ることができるサービスです。
独自取材
第三者視点を重視し、サイト運営会社が取材によって求人情報を作成します。
求人企業のお手盛り記事だけでなく、記者の目で見た仕事のつらさや職場の雰囲気なども掲載されるため客観性が高いです。
最近では、ブロードバンド化に伴い、社内の様子などのビデオ配信も行われるようになっています。
適性診断
R-CAPやコンピテンシーモデルなどによる分析で、個人の特性にあう仕事を紹介します。
各種読み物
転職に役立つ情報を編集記事として作成し、掲載します。
求人情報検索エンジン搭載の求人情報
企業のウェブサイト中の求人情報ページを自動巡回ロボットによって収集し、掲載するモデルもあります。
ロボット型とディレクトリー型の検索エンジンの情報量の比較と同様で広告型から情報型への求人サイトの転換を実施している会社もあります。
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